仕事がつらいときの原因と対処法｜休む・相談する・辞めるを選ぶ前に知っておきたいこと

仕事がつらいと感じる人は多い

仕事のつらさは、決して一部の人だけの悩みではありません。厚生労働省の令和7(2025)年の労働安全衛生調査では、現在の仕事や職業生活に関して、強い不安、悩み、ストレスを感じる事柄があると答えた労働者は67.5%でした。

その内容(主なもの3つまでの回答)で多かったのは、次の3つです。

• 仕事の量:39.5%
• 仕事の失敗、責任の発生など:39.5%
• 対人関係(セクハラ・パワハラを含む):32.9%

対人関係は、前年の調査(26.1%)から増えています。

また、同じ調査では、過去1年間にメンタルヘルス不調で連続1か月以上休業した労働者の割合は0.6%、事業所の規模が1,000人以上だと1.1%でした。仕事がつらくなって、一定期間休む人は、実際に少なくないということです。

参考:厚生労働省「令和7(2025)年労働安全衛生調査(実態調査)の概況」

仕事がつらい主な原因

仕事がつらくなる原因は、大きく4つに分けられます。

仕事の量や内容

いちばん多いのが、仕事の量や質に関する悩みです。残業が多い、締め切りに追われ続ける、任される仕事が自分の力量に合わない、といった状況が続くと、疲れが抜けなくなります。

調査によると、20代では仕事の量を挙げた人が約5割(51.6%)と、ほかの年代より高くなっています。仕事に慣れていない時期は、量そのものより、やり方がわからないことで負担が大きくなる場合もあります。

職場の人間関係

上司との相性、同僚との距離感、雰囲気のぎすぎすした職場など、人間関係の悩みも大きな原因です。対人関係を挙げた人は、女性が37.6%、パートタイム労働者が38.5%、契約社員が37.8%と、全体(32.9%)より高い傾向があります。

評価、責任、将来への不安

ミスをしたときの責任の重さ、評価への納得感のなさ、役割や立場の変化(昇進、異動、配置転換など)も、つらさにつながります。調査では、会社の将来性への不安を挙げた人が20.5%、役割・地位の変化を挙げた人が17.7%でした。

ハラスメントや長時間労働

人間関係の中でも、パワーハラスメントやセクシュアルハラスメントにあたる言動がある場合は、一人で我慢せず、外部の窓口に相談できます。また、長時間労働が続いているときは、体への影響が大きくなりやすいです。調査では、1か月の時間外・休日労働が80時間を超えた月があった労働者は1.4%いました。

原因を一覧にまとめました。

つらさが限界に近づいているサイン

つらさは、気づかないうちにたまっていきます。限界に近づいているときに見られる変化を、心、体、行動の3つに分けてまとめました。

こうした変化が2週間以上続くときは、医療機関への相談を考えましょう。自分の状態を確認したいときは、厚生労働省の「こころの耳」に、ストレスのセルフチェックができるページがあります。

参考:厚生労働省「こころの耳」働く人のメンタルヘルス・ポータルサイト

受診して医師から休養が必要と判断されたときは、診断書をもらって休職する道があります。休職の目安や進め方については下記の記事をご確認ください。

参考：休職したいと思ったら?会社への伝え方と休職までの進め方を解説

仕事がつらいときにできる対処法

つらさの原因を書き出す

まずは、何がいちばんつらいのかを、紙やスマホのメモに書き出してみましょう。仕事の量なのか、特定の人との関係なのか、評価への不満なのかを分けるだけで、打てる手が見えやすくなります。いつ、どんな場面でつらくなるかも、あわせて書いておくと、あとで人に相談するときに役立ちます。

上司や社内の窓口に相談する

調査では、ストレスを相談できる人がいると答えた労働者は94.8%にのぼる一方で、実際に相談したことがある人は71.2%にとどまりました。相談した相手は、家族・友人が68.3%で最も多く、上司が56.6%でした。

相談先は、上司のほかにも、人事の担当者、産業医、社内の相談窓口があります。上司との関係が原因のときは、人事や産業医など、別の窓口を選ぶ方法もあります。

業務量や配置の調整を相談する

仕事の量や内容が原因のときは、上司に具体的に伝えると、調整してもらいやすくなります。たとえば、次のような伝え方です。

• 「今の担当件数を、いつまでにどこまで減らせると助かる」と、具体的に伝える
• 優先順位をつけてもらうようお願いする
• 業務の分担や、配置転換の可能性を相談する

休暇を取って離れる

すぐに環境を変えるのが難しいときは、有給休暇を使って、数日休む方法もあります。仕事から離れると、自分の状態を落ち着いて確認できます。

ただし、数日休んでも体調が戻らない、休みの日も仕事のことが頭から離れない、という場合は、休暇だけでは足りないサインかもしれません。そのときは、次の章で説明する医療機関や相談窓口への相談を考えましょう。

つらさが続くときの相談先

社内で調整してもよくならないときや、そもそも社内に相談しにくいときは、外部の窓口を使えます。

こころの耳では、働く人やその家族からの相談を、匿名・無料で受け付けています。受付の曜日や時間は、サイトで確認してください。

参考:厚生労働省「こころの耳」相談窓口

総合労働相談コーナーは、全国の労働局や労働基準監督署に置かれています。パワーハラスメントの相談は、まずここに相談するのが一般的です。厚生労働省の案内では、法令に直接違反しない労働条件の変更や、解雇などの相談先とされています。

参考:厚生労働省「労働基準行政の相談窓口」

休職を選ぶ場合

社内で調整してもつらさが続くとき、まず検討したいのが、休職です。

休職とは

休職とは、会社に籍を残したまま、一定期間仕事を休む制度です。回復したら、元の職場に戻れるのが特徴です。ただし、休職制度は法律で会社に義務づけられたものではなく、条件や期間は会社の就業規則で決まります。制度の基本は、休職とは?意味・期間・給料・手当・手続きの流れをわかりやすく解説で解説しています。

休職までの流れ

休職したいと思ってから、休職が始まるまでの流れです。

厚生労働省の職場復帰支援の手引きでは、診断書には休業が必要という旨に加えて、必要な療養期間の見込みを書いてもらうことが望ましいとされています。伝え方の例文は、休職したいと思ったら?会社への伝え方と休職までの進め方を解説にあります。

参考:厚生労働省・独立行政法人労働者健康安全機構「心の健康問題により休業した労働者の職場復帰支援の手引き」

休職中の収入は傷病手当金で支える

休職中は、会社から給料が出ないのが一般的です。その間の生活を支えるのが、健康保険の傷病手当金です。協会けんぽの案内をもとに、要点をまとめました。

休職中も、健康保険料や厚生年金保険料、住民税の支払いは続きます。支払い方法は、休職に入る前に会社と確認しておくと安心です。

参考:全国健康保険協会(協会けんぽ)「傷病手当金」

休職制度がない会社の場合

会社に休職制度がなくても、傷病手当金は健康保険の給付なので、条件を満たせば受け取れる場合があります。制度がないときは、有給休暇を使う、会社と相談して長期の休みを認めてもらうなど、休む方法を探すことになります。まずは人事の担当者に、休める方法がないか聞いてみましょう。

退職を選ぶ場合に知っておきたいこと

休んでも状況が変わらない、職場に戻る見通しが持てない、といったときには、退職を考える人もいます。辞めると決める前に、知っておきたいことをまとめます。

休職と退職の違い

退職しても傷病手当金を受け取れる場合がある

退職したあとも、一定の条件を満たすと、傷病手当金を引き続き受け取れます。協会けんぽの案内では、次の条件が示されています。

• 退職日までに、健康保険の被保険者期間が継続して1年以上あること
• 退職日の時点で、傷病手当金を受けているか、受けられる状態であること
• 一度働ける状態になると、その後にまた働けなくなっても、継続給付は受けられないこと

退職日をいつにするかで、受け取れるかどうかが変わります。退職を決める前に、必ず条件を確認しておきましょう。詳しい内容は、傷病手当金は退職後もらえない?受給できる条件と不支給になる理由を徹底解説で解説しています。

退職後の失業手当

退職したあとに、すぐに働けない場合は、ハローワークで失業手当(基本手当)の手続きをする方法もあります。受け取れる時期や日数は、退職の理由や、雇用保険の加入期間によって変わります。病気などで働けない状態のときは、手続きの流れが変わることもあるので、事前にハローワークで確認しておきましょう。

仕事がつらいときによくある質問

仕事がつらいのは甘え?

先ほどの調査では、強い不安や悩み、ストレスを感じている労働者は約7割でした。仕事のつらさは、多くの人が抱えるものです。つらさの程度や、休む必要があるかどうかは、自分だけで判断するのが難しいので、気になるときは医療機関や相談窓口を使ってみましょう。

診断書なしで休める?

休職制度の対象にするには、診断書の提出を求める会社が多いです。診断書がない場合は、有給休暇を使う、欠勤にするなど、会社と相談して休む形になります。傷病手当金でも、医師などによる、仕事に就けない状態の証明が必要です。

朝、起きられないときは病院に行くべき?

朝起きられない状態が2週間以上続く、眠れない、食欲がない、といった変化が重なっているときは、受診を考えるタイミングです。心療内科や精神科、あるいはまず内科で体の病気がないかを調べる方法もあります。

辞める前に、休職を挟んだほうがいい?

休職制度があって、休養によって回復する見込みがあるなら、休職は選択肢のひとつです。休職中に退職する場合でも、前に説明した条件を満たせば、退職後に傷病手当金が続く場合があります。休職を挟むかどうかは、会社の制度、体調、収入の見通しを踏まえて、医師や会社の担当者に相談して決めましょう。

まとめ

仕事がつらいときの考え方を整理します。

• 仕事のつらさは多くの人が感じていて、調査では約7割の労働者が強いストレスを感じている
• 主な原因は、仕事の量や質、人間関係、評価や責任、ハラスメントや長時間労働の4つ
• 心、体、行動の変化が2週間以上続くときは、医療機関に相談する
• まずは社内の上司、人事、産業医に相談し、外部ではこころの耳や総合労働相談コーナーも使える
• つらさが続くときの選択肢は、休職か退職。休職は籍を残したまま休め、傷病手当金で収入を支えられる
• 退職しても、条件を満たせば傷病手当金を受け取れる場合がある

休職を考えている方や、退職も視野に入れ始めた方は、休職中や退職後のお金の手続きが気になるところです。傷病手当金の継続給付など、受け取れるかどうかは、退職日や条件で変わることがあります。休職中・退職後にもらえる給付金の申請に不安がある方は、退職コンシェルジュにご相談ください。申請のサポートをしています。

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