仕事辞めたいけど次がないときに、まず考えたいこと
次が決まらないまま辞めるのはおかしいことではない
「次を決めてから辞めるべき」とよく言われますが、働きながらの転職活動は、時間的にも体力的にも簡単ではありません。毎日の仕事で疲れ切っている人や、心身の調子を崩している人が、無理をして在職中に転職活動を続けると、かえって状況が悪くなることもあります。
次が決まっていない状態で辞めることも、立派な選択肢のひとつです。ただし、辞めたあとの収入や支出を考えずに勢いで辞めてしまうと、お金の不安から焦って次の仕事を決め、また同じ悩みをくり返すことになりかねません。
選択肢は「辞める・続ける・休む」の3つ
辞めたいと感じたときの選択肢は、辞めるか続けるかの2つだけではありません。会社に在籍したまま休む、という3つ目の選択肢があります。
| 選択肢 | 向いている人 | お金の面 |
|---|---|---|
| 辞める | 職場そのものが合わない、心身が限界に近い | 給与はなくなる。条件を満たせば失業保険や傷病手当金 |
| 続けながら転職活動 | 体力と時間に余裕があり、急いで辞める必要がない | 給与が途切れない |
| 休む(休職) | 体調を崩していて、辞めるかどうかも決められない | 条件を満たせば傷病手当金 |
どれを選ぶかは、心身の状態、辞めたい理由、手元のお金の3つで考えると整理しやすくなります。
次がなくても辞めたほうがいいケース
心身に不調が出ている
眠れない、食欲がない、朝になると体が動かない、休日も仕事のことが頭から離れない。こうした状態が続いているなら、次が決まっていなくても、まずは自分の健康を優先すべきです。無理を重ねると回復に時間がかかり、結果的に次の仕事を探すのも遅くなってしまいます。辞める前に一度、病院を受診しておきましょう。
ハラスメントを受けている
上司や同僚からの暴言、無視、仕事を与えないといった扱いが続いているなら、我慢して働き続ける必要はありません。辞める前に、言われたことや受けた扱いを日時とあわせて記録しておくと、失業保険で会社都合と同じ扱いになる可能性があります。
長時間労働で転職活動をする余裕もない
残業や休日出勤が続いて、転職活動に使える時間がまったくない場合は、先に辞めて時間をつくるほうが、結果的に良い転職につながることもあります。この場合も、タイムカードや勤怠の記録を残しておきましょう。辞める直前の6か月のうちに一定以上の残業が続いていた人は、失業保険で給付制限がなくなる可能性があります。
参考:特定受給資格者及び特定理由離職者の範囲の概要(ハローワークインターネットサービス)
給与の未払いや違法な働かせ方が続いている
残業代が払われない、給与の支払いが遅れる、休憩や休日がまったく取れないといった状態が続いているなら、会社に改善を期待するより、早めに離れることを考えたほうがいいでしょう。給与の3分の1を超える額が支払期日までに払われなかった場合などは、失業保険で給付制限がなくなる可能性があります。給与明細や勤怠の記録は、辞める前に手元に残しておきましょう。
辞める前に考えたい選択肢
休職して治療や休養に専念する
体調を崩しているなら、辞める前に休職を考えてみましょう。会社に在籍したまま休めて、条件を満たせば健康保険から傷病手当金を受け取れます。体調が落ち着いてから、続けるか辞めるかを決めることもできます。休職制度があるかどうかや期間は会社によって違うので、就業規則で確認してみてください。
業務量の調整や異動を相談する
辞めたい理由が今の仕事量や部署の人間関係なら、業務量の調整や異動で解決できることもあります。辞める決断をする前に、上司や人事に相談してみる価値はあります。相談しても何も変わらなかったなら、それはそれで辞める判断の材料になります。
有給休暇で一度仕事から離れる
疲れ切っていて冷静に考えられないときは、有給休暇を数日まとめて取って、仕事から離れてみるのもひとつの方法です。少し休んで頭がすっきりすると、辞めたい気持ちが一時的なものか、本当に辞めるべきなのかが見えてくることがあります。
在職中に転職活動を始める
体力と時間に少しでも余裕があるなら、在職中に転職活動を始めておくと安心です。応募まではしなくても、求人を見て自分の経験が活かせる仕事があるか調べるだけでも、「次がない」という不安が和らぎます。
次がないまま辞めたら入ってくるお金
退職後に入ってくるお金と時期
次がないまま辞めた場合、最後の給与のあとは、条件を満たせば失業保険などが支えになります。自己都合で月末に辞めた場合の、入ってくるお金の流れの目安は次のとおりです。
| 時期 | 入ってくるお金 | やること |
|---|---|---|
| 退職した月 | 最後の給与(退職金があれば退職金) | 離職票の発行を会社に頼む |
| 退職後1か月目 | なし | 離職票が届いたらハローワークで手続き。7日間の待期のあと給付制限が始まる |
| 退職後2か月目 | なし、または失業保険の最初の振込 | 給付制限が終わり、最初の失業認定を受ける |
| 退職後3か月目以降 | 失業保険(4週間ごと) | 4週間ごとに失業認定を受けながら仕事を探す |
つまり、最後の給与のあと、失業保険が最初に振り込まれるまで、1か月半から2か月ほどは収入がない期間ができます。この期間を乗り切れるかどうかが、次がないまま辞めるときの一番のポイントです。
失業保険は自己都合でも給付制限は原則1か月
失業保険(雇用保険の基本手当)を受け取るには、原則として辞める前の2年間に、雇用保険の加入期間が通算12か月以上あることが条件です。自己都合で辞めた場合、2025年4月1日以降の退職なら、7日間の待期のあとの給付制限は原則1か月です。ただし、過去5年間に2回以上、正当な理由なく自己都合で辞めて失業保険を受けている場合は3か月になります。
受け取れる日数は、自己都合で辞めた場合、雇用保険の加入期間が10年未満なら90日、10年以上20年未満なら120日、20年以上なら150日です。1日あたりの金額は、辞める前6か月の給与をもとに、おおむね給与の5割から8割で計算されます。
参考:基本手当の所定給付日数(ハローワークインターネットサービス)
職業訓練を受けると給付制限がなくなる
次が決まっていない人にぜひ知っておいてほしいのが、2025年4月から始まった制度です。自己都合で辞めた人でも、2025年4月以降にリ・スキリングのための教育訓練などを受けた場合は、給付制限が解除され、失業保険をすぐに受け取れるようになりました。
新しいスキルを身につけて次の仕事につなげたい人にとっては、収入のない期間を短くしながら、転職の準備も進められる方法です。対象になる訓練の種類や受ける時期には条件があるので、離職票を持ってハローワークで手続きをするときに相談してみましょう。
参考:令和7年4月以降に教育訓練等を受ける場合、給付制限が解除され、基本手当を受給できます(厚生労働省)
体調不良で辞めるなら傷病手当金
体調を崩して働けない状態で辞める場合は、失業保険ではなく、健康保険の傷病手当金が支えになります。失業保険は働ける人のための制度なので、働けない間は受け取れないからです。傷病手当金は、給与のおよそ3分の2を、支給が始まった日から通算で最長1年6か月受け取れます。
退職後も受け取るには、退職日までに健康保険に継続して1年以上加入していること、退職日の時点で働けずに休んでいること、退職日に出勤しないことなどが条件です。在職中に受診しておかないと受け取れなくなるので、体調が悪い人は辞める前に必ず病院にかかっておきましょう。
参考:やってはいけない退職とは?伝え方・辞め方・お金のNG行動と円満に辞める流れ
早めに再就職できれば再就職手当
失業保険を受け取っている途中で次の仕事が早く決まった場合は、「再就職手当」を受け取れることがあります。失業保険の支給日数が3分の1以上残っていて、1年を超えて働く見込みがあることなどが条件です。金額は、残りの日数が3分の2以上なら残り日数分の70%、3分の1以上なら60%で計算されます。
「失業保険を全部もらってから働いたほうが得」と考える人もいますが、早く再就職すれば、再就職手当と新しい職場の給与の両方を受け取れます。自己都合で辞めて給付制限がある場合、待期が終わってから1か月の間は、ハローワークか許可を受けた職業紹介事業者の紹介で就職する必要があるので注意しましょう。
雇用保険を受け取れない人は求職者支援制度
雇用保険の加入期間が足りず失業保険を受け取れない人や、失業保険を受け取り終わった人は、求職者支援制度を使える可能性があります。無料の職業訓練を受けられ、本人や世帯の収入、資産などの要件を満たせば、訓練中に月10万円の給付金も受け取れます。要件や受けられる訓練は、ハローワークで確認できます。
次がないまま辞めたら出ていくお金
国民健康保険・国民年金・住民税
会社を辞めると、給与はなくなる一方で、払い続けなければならないお金があります。
| お金 | 内容 |
|---|---|
| 健康保険料 | 国民健康保険か任意継続に切り替える。国民健康保険は前の年の所得などで決まり、在職中より高く感じることが多い |
| 国民年金保険料 | 厚生年金から国民年金に切り替え、毎月自分で払う |
| 住民税 | 前の年の所得にかかるので、辞めたあとも払う。1〜4月に辞めると5月分までが最後の給与からまとめて引かれる |
健康保険料は、それまで会社が半分払ってくれていたぶん、辞めたあとは負担が重く感じられます。任意継続と国民健康保険のどちらが安いかは人によって違うので、辞める前に比べておきましょう。
参考:退職後の健康保険はどっちが得?任意継続と国民健康保険を徹底比較・判断ガイド
払えないときの免除と軽減
収入がなくなって保険料を払うのが難しいときは、そのままにせず、免除や軽減の制度を使いましょう。
国民年金は、退職して保険料を納めるのが難しい場合、「失業等による特例免除」を申請できます。免除が認められると、その期間は保険料を払わなくても、未納の扱いにはなりません。払わずに放っておくと未納になり、将来の年金が減ったり、障害年金を受け取れなくなったりすることがあるので、必ず申請しておきましょう。
国民健康保険は、会社都合で辞めた人や、体調不良などで特定理由離職者と認められた人なら、保険料が軽くなる制度があります。前の年の給与所得を30%として計算するしくみで、離職した時点で65歳未満であることが条件です。自己都合で辞めた人でも、収入が大きく減った場合は、市区町村が独自に減免の制度を設けていることがあるので、窓口で相談してみましょう。
生活費は何か月分あれば安心か
次がないまま辞める場合、最低でも3か月分、できれば6か月分の生活費を用意しておくと安心です。失業保険が最初に振り込まれるまで1か月半から2か月ほどかかるうえ、転職活動が長引く可能性もあるからです。
たとえば、毎月の生活費が15万円で、退職後に国民健康保険料・国民年金保険料・住民税があわせて月4万円かかる場合、1か月に必要なお金は約19万円です。3か月分なら約57万円、6か月分なら約114万円が目安になります。失業保険が入ってくれば、そのぶん貯金の減りは小さくなりますが、最初の2か月ほどは全額を貯金でまかなう前提で考えておきましょう。
辞める前に確認したい「最後に入るお金」
次がないまま辞める場合は、辞める時期によって手元に残るお金が変わる点にも注意しましょう。退職日を決める前に、次の4つを確認しておくと損を防げます。
- ボーナスの支給日と、支給日に在籍している必要があるか
- 有給休暇の残りの日数(使い切れなかった分は原則として買い取ってもらえない)
- 退職金の有無と、勤続年数による金額の区切り
- 最後の給与からまとめて引かれるもの(1〜4月に辞める場合の住民税、月末退職の場合の2か月分の社会保険料)
最後の給与は、住民税や社会保険料がまとめて引かれて、いつもより少なくなることがあります。手元に残る額を見込んで、生活費の計画を立てておきましょう。
次がないまま辞めるときの流れ
次がないまま辞めると決めたら、次の流れで準備を進めると、お金の不安を小さくできます。
手元のお金と毎月の生活費を確認する。体調が悪ければ受診する。ハラスメントや残業の記録を残す。有給の残りとボーナスの支給日を確認する
引き継ぎを進め、有給を使い切る。離職票の発行を会社に頼む
健康保険と国民年金を切り替える。払うのが難しければ免除や軽減を申請する
ハローワークで失業保険の手続き。職業訓練を受けるかどうかも相談する
参考:退職前にすることチェックリスト!手続き・お金・健康保険の準備を順番に解説
次の仕事の探し方
次がないまま辞めたあとは、いくつかの探し方を組み合わせると、仕事を見つけやすくなります。
| 探し方 | 特徴 |
|---|---|
| ハローワーク | 地元の求人が多い。失業保険の手続きや職業訓練の相談と一緒にできる |
| 転職サイト | 自分のペースで求人を探して応募できる |
| 転職エージェント | 担当者が求人の紹介や応募書類の添削、面接の日程調整をしてくれる |
| 職業訓練 | 未経験の分野に挑戦したい人向け。訓練を受けながら仕事を探せる |
失業保険を受け取るには、4週間ごとの失業認定までに、決められた回数の求職活動をする必要があります。ハローワークでの職業相談や求人への応募などが求職活動として認められるので、手続きのときに受け取る資料で確認しておきましょう。焦って条件の合わない会社に決めてしまうと、また同じ悩みをくり返すことになります。辞めたい理由を書き出して、次の職場で譲れない条件をはっきりさせてから探すのがおすすめです。
転職活動で空白期間をどう説明するか
次がないまま辞めると、職歴に空白期間ができます。数か月程度の空白であれば、理由をきちんと説明できれば大きな問題にはなりにくいです。
面接では、空白期間に何をしていたかを、前向きな言葉で伝えましょう。たとえば「体調を整えることに専念していた」「職業訓練で◯◯の資格を取った」「自分に合う仕事をじっくり考えるために転職活動に集中していた」などです。体調を崩していた場合は、今は回復していて仕事に支障がないことをあわせて伝えると、相手も安心できます。前の職場の不満を長く話すのは避けましょう。
仕事辞めたいけど次がないときによくある質問
貯金がほとんどないけど辞めたい
心身に不調が出ているなら、まずは受診して休職を検討しましょう。休職中は傷病手当金を受け取れる可能性があり、貯金がなくても生活を支えられます。体調に問題がない場合は、在職中に転職活動を進めて、次を決めてから辞めるほうが安全です。どうしても先に辞める必要があるときは、国民年金の免除や国民健康保険の減免など、出ていくお金を減らす制度を必ず使いましょう。
失業保険は何か月もらえる?
自己都合で辞めた場合、雇用保険の加入期間が10年未満なら90日、10年以上20年未満なら120日、20年以上なら150日です。会社都合や特定理由離職者と認められた場合は、年齢や加入期間によってもっと長くなることがあります。受け取れる期間は、原則として離職日の翌日から1年間なので、手続きは早めに済ませましょう。
参考:基本手当について(ハローワークインターネットサービス)
失業保険をもらいながらアルバイトはできる?
手続きをしてから7日間の待期の間は、アルバイトを含めて働かないようにしましょう。待期が終わったあとは、短時間のアルバイトであれば働くこともできますが、働いた日は失業認定のときに必ず申告する必要があります。働いた日数や収入によって、その日の分の支給が減ったり後ろにずれたりします。また、週20時間以上など、就職したとみなされる働き方をすると失業保険は止まります。申告をしないまま受け取ると不正受給になるので、迷ったらハローワークに確認しましょう。
次がないまま辞めると転職で不利になる?
空白期間が数か月程度で、その理由をきちんと説明できれば、大きく不利になることは少ないです。ただ、空白期間が長くなるほど、面接で理由を聞かれやすくなります。辞めたあとも、生活のリズムを保ちながら、早めに転職活動を始めることを意識しておきましょう。
まとめ
仕事を辞めたいけれど次がないときは、辞めたあとのお金の流れを知ったうえで判断することが大切です。最後にポイントを整理しておきます。
- 選択肢は「辞める・続ける・休む」の3つ。体調を崩しているなら休職も考える
- 心身の不調、ハラスメント、長時間労働があるなら、次がなくても辞めてかまわない
- 自己都合で辞めると、失業保険の最初の振込まで1か月半から2か月ほど収入がない
- 2025年4月からは、職業訓練などを受けると自己都合でも給付制限がなくなる
- 体調不良で働けないなら、失業保険ではなく傷病手当金。在職中の受診が必須
- 辞めたあとも国民健康保険・国民年金・住民税はかかる。払えないときは免除や軽減を申請する
- 生活費は最低3か月分、できれば6か月分を用意しておくと安心
次がないまま辞めたあとに、失業保険や傷病手当金をどれくらい受け取れるのか、自分の場合はどうなるのかを知りたい方は、退職コンシェルジュの給付金サポートで確認してみてください。
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