退職理由で嘘をつくときにおすすめの伝え方とは？円満退社を目指す際の注意点も解説

嘘の退職理由としておすすめの具体例

本当の退職理由を伝えたくない、あるいは伝えるとトラブルになりそうだと判断した場合は、嘘の理由で退職する方法もあります。

しかし、嘘の内容によってはトラブルに発展する可能性もあるため、円満退社を目指すならポジティブな退職理由がおすすめです。ここでは、嘘の退職理由の具体例を紹介します。

転職先が決まった

「転職先が決まったので退職したい」という退職理由はごく一般的で、不自然さも少なく嘘の理由としても使いやすい例です。すでに転職先が決まっているため、会社側も引き止めづらく、スムーズに退職しやすい理由の一つとして使えます。

注意点としては、具体的な転職先の企業名や業界を聞かれる可能性があることです。同じ業界や関連企業への転職と伝えてしまうと、嘘がバレてトラブルになる可能性があります。

転職が決まったと嘘をついたとしても、具体的な業界や企業名は出さないほうが無難です。「食品を扱う企業」や「介護に関する仕事」など、嘘がバレにくいように大まかな分野を伝える程度に留めておきましょう。

興味のある業界で一から頑張りたい

働く中で新たな分野に興味を持ったり昔からの夢を叶えたりするため、別の業界に挑戦したいなど、「興味がある業界で一から頑張りたい」というのも、円満退社しやすい嘘の退職理由です。

社会人経験を積むうちに、別の業界に興味が出てくることは珍しくないため、自然な退職理由として使えます。

ただし、嘘だとしても今の会社や業界を悪く言うのは避けましょう。あくまで、他の業界に挑戦したいというスタンスを取り、会社を下げるような発言はしないことで、不要なトラブルを避けやすくなります。

資格取得を目指したい

「資格取得を目指すので勉強に集中したい」「学校に通いたい」といった嘘の退職理由も、会社としては引き止めにくく、円満退社しやすいのでおすすめです。

ただし、「どのような資格を取りたいのか？」などの質問が想定されるため、ある程度は具体的な資格名や取得後の進路まで答えられるようにイメージしておくと、リアリティが増します。

また、働きながら取得できるような難易度の低い資格は、「わざわざ退職しなくても、この会社に勤めながら勉強できるのでは？」と、会社から引き止められる可能性があります。資格取得を理由にする場合は、勉強に集中しなければならない難関資格に挑戦すると伝えると、相手に納得してもらいやすいでしょう。

会社によっては福利厚生として資格取得を支援しているケースもあるため、事前に調べておくことが重要です。その上で嘘の理由を考えると、引き止められにくくなります。

例えば、「専門学校や大学に入り直すために、受験勉強したい」という伝え方は、会社側の追求しづらく、バレにくい嘘と言えます。

起業・独立したい

「会社を辞めて自分で会社を始めたい」「個人事業主として独立したい」など、新たな挑戦を目指すための退職は、会社側も納得しやすくおすすめです。

ただし、起業や独立すると嘘をつくときは、会社と同じ業界での起業や独立と伝えるのは避けたほうが無難です。別の業界での企業や独立を考えていると嘘をつけば、会社も深入りしにくく嘘がバレにくい傾向があります。

退職理由で嘘をつく前に知っておきたい基礎知識

そもそも労働者が会社に退職理由を伝える必要はあるのでしょうか。

ここでは、退職理由で嘘をつく前に知っておきたい退職にまつわる基礎知識を解説します。事前に知っておくことで不要なトラブルを避け、冷静に対応できるようになります。

法律的に労働者は退職理由を伝える必要はない

法律上、労働者が退職する際に、会社に理由を伝える義務はありません。原則として、所定の時期までに退職を申し出た場合は、退職理由にかかわらず退職できます。

そのため、退職理由は「一身上の都合」と伝えるのが一般的です。退職届にも「一身上の都合により」と書いておけば、具体的な退職理由は記載する必要はありません。

ただし、「一身上の都合」として退職届を出しても、直属の上司に退職理由を聞かれるのは自然な流れです。話の流れで理由を聞かれた場合は、答えられる範囲で伝えることになります。

もし退職理由を聞かれたときに、本音を伝えるとトラブルになりそうだと感じるときは、嘘の退職理由を用意しておくと慌てずに済むでしょう。

会社が退職を強引に引き止めると違法になることがある

会社が労働者の退職を引き止めること自体に問題はありませんが、法律では強引に引き止めて退職させないのは違法です。民法第627条1項には、以下のように「無期雇用の場合は退職の申し入れから2週間を経過すると労働契約は終了する」と書かれています。

”（期間の定めのない雇用の解約の申入れ）

第六百二十七条 当事者が雇用の期間を定めなかったときは、各当事者は、いつでも解約の申入れをすることができる。この場合において、雇用は、解約の申入れの日から二週間を経過することによって終了する。”（引用：e-GOV｜民法）

会社によっては、就業規則で退職の申し入れ時期について明記されている場合があります。しかし、原則として民法が優先されるため、最低でも2週間前までに退職の意思を伝えれば、引き止められることなく退職できます。

ただし、有期雇用の場合は必ずしも2週間前の申告で退職できるとは限らない点に注意が必要です。

有期雇用の場合は注意が必要

有期雇用で期間の定めがある雇用契約を結んでいる場合は、以下の民法第626条に則り、5年の雇用期間経過後、2週間前までに伝えていれば退職できます。

”（期間の定めのある雇用の解除）

第六百二十六条 雇用の期間が五年を超え、又はその終期が不確定であるときは、当事者の一方は、五年を経過した後、いつでも契約の解除をすることができる。

２ 前項の規定により契約の解除をしようとする者は、それが使用者であるときは三箇月前、労働者であるときは二週間前に、その予告をしなければならない。”（引用：e-GOV｜民法）

ただし、民法第628条により、やむを得ない事情があるときは、契約期間中でも直ちに契約解除が可能です。やむを得ない事情とは、主に以下の理由が該当します。

• 心身の障害や疾病
• 家族の介護
• ハラスメント
• 賃金未払い

嘘の退職理由を伝えるのは倫理的によくないことなのか？

「嘘をつくのは倫理的に問題なのでは？」と感じる一方で、本音を伝えると職場で気まずくなったり、トラブルにつながったりする恐れもあり、退職理由の伝え方は悩ましいところです。

しかし、実際には多くの人が本音を隠して退職しているのも事実です。ここでは政府の統計をもとに、退職理由の実態やトラブルを回避しやすい嘘の伝え方について解説します。

統計からみる退職理由の本音

厚生労働省が2023年の1年間に転職した人を対象に実情をまとめた「令和5年雇用動向結果の概況」によると、退職理由は「個人的理由」が男性で61.5％、女性で75.7％を占めています。個人的理由で退職した人のうち、「その他の個人的理由」を除いて多い理由は以下のとおりです。

• 職場の人間関係が好ましくなかった
• 労働時間・休日など労働条件が悪かった
• 給料など収入が少なかった
• 仕事内容に興味が持てなかった

調査結果によると、多くの人が会社や職場への不満を抱えて退職しています。しかし実際、職場で上記の理由を伝えて退職する例はほとんどない印象を持つ方もいるのではないでしょうか。

統計調査と実態が剥離しているように見えるのは、本音を伝えず退職する人が少なくないことを示している可能性があります。

嘘でトラブルを回避しやすくなる退職理由

本音を伝えてしまうと、退職までにトラブルが起こりやすくなることがあります。特に、以下のような退職理由はトラブルの原因になりかねないため、そのまま伝えるのを避けるほうが無難です。

• 人間関係のストレス
• 給与や待遇への不満
• 労働環境への不満
• 会社の価値観や社風が合わない
• 業績への不安
• 評価されないことに対する不満

例えば、上司に対する不満で退職する場合、本音を上司に話すと退職までの期間中、職場で気まずい思いをするかもしれません。

不満や愚痴による退職が周囲にバレると、職場全体の雰囲気に影響を与え、円満退社しにくくなることがあるため、本音を隠すほうがよいケースもあることを理解しておきましょう。

積極的に嘘をつく必要はない

法律的には退職理由を伝える必要がなく、嘘をついても罰則はありません。

本音を伝えて退職する必要はないとはいえ、嘘がバレたり新たなトラブルに発展するリスクも否定できないため、積極的に嘘をつく必要はない点は押さえておきましょう。

嘘の理由を伝えるのは、本当の退職理由を話したくない場合や本音を言うとトラブルになりそうな場合に限定するのが無難です。また、嘘をつくときも、当たり障りのない理由にするのがおすすめです。

退職理由で嘘をつくメリットとデメリット

あえて嘘の理由を伝えることで、退職をスムーズに進めることも可能ですが、嘘にはメリットがある一方で、罪悪感や予期せぬトラブルにつながるなどのデメリットも存在します。

ここでは、嘘の退職理由を伝えることで得られる利点と注意したいポイントを解説します。

嘘をつくメリット

嘘の退職理由を伝えるメリットには、主に以下のようなものがあります。

• 退職を引き止められにくくなる
• 本音を話さなくて済む
• 円満退社しやすくなる

本当の理由によっては職場の雰囲気が悪くなったり、退職を引き止められたりする可能性があるため、嘘の退職理由を伝えるとスムーズに退職しやすくい環境を作れます。

嘘まではいかなくても、本音を隠して退職理由を伝えることで、上司や同僚に余計な心配や不安を与えずに済み、円満退社を実現しやすいでしょう。

嘘をつくデメリット

嘘の退職理由を伝えることで引き止め対策や円満退社につながりますが、嘘の内容によっては新たなトラブルに発展する可能性もあります。

また、嘘をつくことで罪悪感を覚える人もいるため、必ずしも推奨される方法ではありません。本当の退職理由を伝えたくない場合は、一から作った嘘の退職理由を伝えるのではなく、理由をポジティブに言い換えるのがおすすめです。

嘘の退職理由がバレる原因

退職を円満に進めたいと思っていても、嘘がバレてしまえば会社や上司との関係が悪化するリスクがあることに注意が必要です。ここでは、嘘が発覚する代表的な原因について解説します。

仲のいい同僚に本音を話した

仲のいい同僚に本当の退職理由を話した場合、秘密にするよう伝えたはずなのに、上司にまで情報が伝わってしまうケースは珍しくありません。

信頼できると思っていた同僚であっても周囲にバラされてしまったり、悪気がなく口を滑らせてしまったりすることも考えられます。同じ職場の人に本当の理由を話す際は、悪気のある無しにかかわらず、嘘をついたことが広まってしまう可能性について理解したうえで判断することが重要です。

円満退社を目指すなら、「仲がいいからバラさないだろう」「他部署の人なら大丈夫だろう」と過信せず、本当の退職理由を話すのは避けたほうがよいでしょう。

ついた嘘に矛盾があった

はじめは単純な嘘だったとしても、さまざまな人に退職理由を詳しく聞かれるうちに嘘が増えていき、やがて矛盾が生じてしまうことがあります。気づかれないこともありますが、察しの良い人には嘘だとバレてしまうため、矛盾が生じるような嘘は避けましょう。

嘘の退職理由を伝えるときは、その場しのぎで話すのではなく、誰に対しても同じ内容にするなど、事前に伝え方を考えておくことが大切です。また、矛盾しないようにできるだけ単純な嘘を選び、詳細は話さないのが無難でしょう。

社外から情報が伝わった

狭い業界では、社外の人から社内に情報が伝わり、嘘だとバレる可能性があります。そのため、同僚はもちろん社外の関係者にも本音は話さないほうがよいでしょう。

退職後に同じ業界に転職する場合は、前の会社でついた嘘によって自分の首を絞める事態になりかねません。そのため、今後に影響が出にくい嘘の理由を考えることが大切です。

<h2>嘘がバレるとトラブルになりやすい退職理由

嘘の理由で退職する場合、バレたときのことを考慮する必要があります。嘘がバレたときに、トラブルになりやすい退職理由は避けたほうが無難です。

トラブルが起こる可能性がある退職理由として、主に以下のようなものが挙げられます。

• 結婚
• 病気
• 転職
• 家族の転勤

引っ越しを伴う嘘の退職理由は、退職後も引っ越せず同じ場所で生活している姿をみられてしまうと、社内外で噂になる可能性があります。嘘をついたことがバレると、業界によっては今後の転職などで不利になる可能性もあるため、嘘の理由としておすすめできません。

本人や家族の病気も、嘘をつくときは慎重に検討しましょう。「病気で退職する」と嘘をついた場合、退職までの期間、業務内容や勤務時間を配慮してもらうなど、大ごとになりかねないためです。

もしも嘘が発覚し、会社に損失を与えたり悪質と判断されたりすると、虚偽申告したとして会社から懲戒処分などのペナルティを受けることも考えられます。

また、結婚で退職すると嘘をついた場合、タイミングによっては会社から結婚祝い金が支給されたり、個人的に結婚祝いを渡されたりと大ごとになる可能性があるのでおすすめできません。

転職は退職しやすい理由の一つですが、嘘がバレるとトラブルになることがあります。例えば、嘘なのに具体的な企業名を伝えてしまうと、嘘が発覚しやすくなったり、バレたときの代償が大きかったりするため、詳細を伝えるのは避けたほうがよいでしょう。

【本音のパターン別】嘘の退職理由の具体的な伝え方

退職理由には、人間関係や待遇、仕事内容など、本音をそのまま伝えると角が立ったり、引き止めにあったりする場合があります。円満退社するためには、不満をそのまま伝えるのではなく、前向きで建設的な理由（建前）に置き換えることが大切です。
ここでは、よくある本音のパターン別に、嘘の退職理由の具体的な伝え方と例文をご紹介します。

人間関係が悪い

「上司と合わない」「職場の人間関係が悪い」という不満は、そのまま伝えるとトラブルになりやすいため伏せるのが基本です。人間関係が悪いことには一切触れず、あくまで「新しい職場で〇〇に挑戦したい」「スキルアップしたい」という前向きなスタンスの嘘に変換するのがおすすめです。

【おすすめの例文】

• 「現職での経験を活かし、今後はより〇〇の専門性を深められる環境で新しいことに挑戦したいと考え、退職を決意しました。」
• 「チームで協力して進める今の業務も魅力的ですが、今後はより個人の裁量で進められる仕事に挑戦し、自分の力を試してみたいと考えています。」
• 「〇〇の業務を通じて△△の分野に強く惹かれるようになり、今後はその領域を専門的に扱える環境へ移りたいと考えております。」

残業が多い・休みが取りづらい

本音では「残業が多い」「休みが取りづらい」と思っていても、それを伝えると「業務量を調整するから」と引き止められてしまう可能性があります。「ワークライフバランスを整えて〇〇の資格勉強に専念したい」といった個人的な目標や、すでに限界を迎えている場合は「体調を崩し、療養に専念したい」など、会社側が介入・引き止めできない理由にするのが効果的です。

【おすすめの例文】

• 「以前から目標としていた〇〇の資格取得に向け、学習の時間をしっかり確保できる環境に移りたく、退職を希望いたします。」
• 「数ヶ月前から体調を崩しがちになっており、医師からの勧めもあって、まずは治療と療養に専念したく退職を決意いたしました。」
• 「親の介護（または家族のサポート）に充てる時間が必要となり、現在のフルタイムでの働き方を継続することが困難になったため退職させていただきます。」

給料が安い

給料が安いという理由も、会社や上司との関係性が悪くなったり、退職の引き止めにつながったりすることがあるため避けたほうがよいでしょう。待遇面への不満は隠し、「自身の仕事の幅を広げたい」「成果がダイレクトに反映される環境で実力を試したい」など、給与以外のやりがいやキャリアアップを理由に置き換えましょう。

【おすすめの例文】

• 「これまでの〇〇業務で得た知見を活かしつつ、今後は△△の分野にも領域を広げてキャリアアップを図りたいと考え、退職を決断しました。」
• 「自分の実力をより客観的に評価し、成果がダイレクトに反映される実力主義の環境で挑戦したいという思いが強くなりました。」
• 「現職での経験をベースに、より専門性の高い〇〇職へキャリアチェンジし、長期的な市場価値を高めたいと考えております。」

昇進や昇給できない・するメリットがない

評価制度や現在のポジションに対する不満は、会社批判と受け取られかねません。「自身のアイデアを形にできる仕事をしたい」「裁量権の大きい環境で経験を積みたい」「マネジメントに挑戦したい」など、今の会社では早期に実現できない環境を求めていることをアピールして引き止めを回避しましょう。

【おすすめの例文】

• 「現職で一通り経験させていただく中で、今後はより個人の裁量が大きく、スピード感を持って挑戦できる環境に身を置きたいという思いが強くなりました。」
• 「プレイヤーとしての経験だけでなく、今後はマネジメント業務にも早期から挑戦できる環境でキャリアを築きたいと考えています。」
• 「現在の幅広い業務を担当する働き方から、〇〇の領域に特化したスペシャリストとして専門性を極める道へ進みたいと考え退職を決意しました。」

業績が不安定

会社や部署の業績が悪く、将来的に不安を感じている場合もそのまま伝えると、上司や同僚との関係が悪くなることがあります。「会社の業績が不安だから」ではなく、「ずっと興味があった異業種へ挑戦するチャンスが巡ってきた」「今後のキャリアを見据えて成長分野に身を置きたい」など、個人の強い意志や夢を理由にして話をそらすのが得策です。

【おすすめの例文】

• 「学生時代から憧れていた〇〇業界へ挑戦する機会に恵まれたため、自身の長年の夢を優先し、退職させていただきたく存じます。」
• 「今後のキャリアを見据え、成長著しいIT（※希望の業界）分野で新しい技術を身につけ、自身の可能性を広げたいと考えています。」
• 「これまで培ったスキルを、全く新しい市場や新規事業を開拓するフェーズの企業で試してみたいという思いが強くなりました。」

社風が合わない

社風や会社の価値観が合わないと感じて辞める場合は、そのまま本音を伝えてしまうとお世話になった会社や上司を否定することにつながるため、具体的な伝え方に工夫が必要です。上下関係が厳しい場合は「多様な価値観に触れたい」、ルールが厳しすぎる場合は「変化の激しい環境に身を置きたい」など、求めている環境をポジティブな言葉で伝えましょう。現職の否定にならないよう注意が必要です。

【おすすめの例文】

• 「現職ではチームで協力する重要性を学ばせていただきましたが、今後はより多様な価値観に触れ、新しい働き方ができる環境で自分を試したいと考えております。」
• 「歴史ある組織での安定した業務フローを学べた一方で、今後はスタートアップのような変化の激しい環境でゼロから事業を作る経験がしたいです。」
• 「より顧客と直接関わり、個人の提案力がダイレクトに活かせる環境で働きたいという新たな目標ができました。」

仕事内容が自分に合わない

「今の仕事がつまらない」「向いていない」という本音は、逃げているような印象を与えてしまいます。「現職の業務を通じて、別に本当に自分がやりたいこと（〇〇の分野）が見つかった」「独学で学んだスキルを活かしたい」と伝えることで、ネガティブな不満をポジティブな志望動機へと変えることができます。

【おすすめの例文】

• 「〇〇の業務を担当する中で、△△の分野に対してより強い関心を持つようになりました。今後は△△の専門知識を深め、仕事として取り組んでいきたいと考え退職を決意しました。」
• 「幅広く業務を任せていただきましたが、その中でも特に〇〇の工程に特化してスキルを磨きたいという思いが強くなり、キャリアチェンジを決意いたしました。」
• 「現職の業務にもやりがいを感じておりましたが、以前から独学で学んできた〇〇（語学やプログラミングなど）のスキルをメイン業務として活かせる職種へ転換したいと考えています。」

退職理由で嘘をつくときの注意点

退職理由をそのまま正直に伝えると角が立ちそうなときは、やむを得ず「嘘」を使うケースもあると思います。

しかし、思いつきで理由を作ってしまうと、矛盾が生じたり大きなトラブルにつながったりする恐れがあります。スムーズに退職日を迎えるためには、嘘のつき方にも注意が必要です。

後先考えずに嘘をつかない

退職理由で嘘をつくときは、考えなしに嘘をつくのは避けましょう。今後のことを考えずに思いつきで嘘をついてしまうと、後々矛盾が生じてバレてしまう可能性があります。

トラブルを避けるためにも、退職理由を伝える前に十分な検討が必要です。どのような理由を伝えるかはもちろん、詳細を聞かれることを想定しておくと無理なく答えられます。

質問されたときに綻びが出そうだと感じるときは無理に嘘をつかず、本当の退職理由をポジティブな表現に変えて伝えるのがおすすめです。

トラブルに発展するような嘘は避ける

トラブルに発展しそうな嘘の退職理由を避けることで、結果的に余計なストレスを抱えずに済むことがあります。前述のとおり、以下のような理由はリスク回避のため、嘘で使うのは避けるのがポイントです。

• 結婚
• 病気
• 転職
• 家族の転勤

嘘の理由によっては大ごとになってしまうこともあるため、「新しい分野への挑戦」や「資格取得のための勉強」など、たとえバレたとしても当たり障りのない理由を選びましょう。

上司だけでなく同僚にも嘘をつく必要がある

上司に嘘の退職理由を伝えた場合、同僚にも同じように嘘をつく必要があります。信頼できる同僚だからと本当の退職理由を伝えてしまうと、嘘をついたことがバレてしまう可能性があるためです。

嘘がバレると上司や同僚への心証が悪くなり、退職するまで気まずい雰囲気で仕事しなくてはならなくなるだけでなく、退職後にも影響を与える可能性があります。

本当の退職理由を上司に隠す場合は、同僚にも同じように伝えて矛盾が生じないように配慮しましょう。

家族を巻き込むような大きな嘘はつかない

家族の介護や転勤による引っ越しなど、家族を巻き込むような嘘をつくと、場合によっては大ごとになるリスクが高まります。

特に見舞金などの福利厚生がある場合や、上司が配慮して退職までの間、時短勤務や休暇を許可した場合など、バレると気まずいだけでは済まない事態になる可能性に留意が必要です。家族に迷惑がかかる可能性もあるため、嘘の退職理由を考えるときは、できるだけ家族を理由にしないほうがよいでしょう。

まとめ

退職理由は法律上、会社に伝える義務はありませんが、退職の意思を伝えた際に理由を尋ねられることは少なくないため、どのように伝えるかを考えておくことが重要です。本音をそのまま話すより、ポジティブな理由に置き換えるとスムーズに退職しやすくなります。

また、矛盾や誤解を避けるため無理に嘘をつくのではなく、必要に応じて少しだけ変える程度に留めるとよいでしょう。

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