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体調不良で退職してもいい?伝え方と例文、欠勤のまま辞める方法を解説

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結論から言うと、体調不良は『正当な退職理由』になります。正社員なら申し出から2週間で辞められ、診断書がなくても、欠勤中のままでも退職できます。

ただし、準備をしないまま辞めると『退職後の傷病手当金を受け取れなくなる』ことがあります。在職中に受診しておく、退職日に出勤しないなど、辞める前に条件をそろえておきましょう。

最近ずっと体調が悪くて、仕事を続けるのがつらいです。体調不良を理由に退職しても大丈夫でしょうか?会社になんて伝えればいいのかもわからなくて……。

編集部

体調不良は正当な退職理由なので、遠慮する必要はありません。病状をくわしく話す必要もなく、退職届も「一身上の都合」で大丈夫です。出社がつらければ、電話やメールで伝えてもかまいません。

辞めたあとの生活費も心配です。体調が戻るまでは、すぐに働ける気がしなくて……。

編集部

働けない間は、健康保険の傷病手当金を退職後も受け取れることがあります。ただし、在職中に受診していることや、退職日に出勤しないことなどが条件です。回復したら、失業保険も給付制限なしで受け取れる場合があります。
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この記事を読むと、体調不良で退職するときの伝え方や例文、退職届の書き方がわかります。あわせて、休職との違いや、辞める前にそろえておきたい傷病手当金の条件、退職後に受け取れるお金も確認できます。

この記事では、以下の内容について解説します。

  • 体調不良を理由に退職していいのかと、辞める前に考えたい休職という選択肢
  • 辞める前にやっておく準備(受診、傷病手当金の条件、退職日、有給休暇)
  • 上司への伝え方と例文、退職届の書き方、引き止められたときの対処
  • 体調不良で辞めたあとに受け取れるお金と、転職活動での伝え方

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体調不良を理由に退職してもいい?

体調不良は正当な退職理由になる

結論から言うと、体調不良を理由に退職することはまったく問題ありません。そもそも退職に会社の許可は必要なく、どんな理由でも辞めることができます。体調を崩してまで働き続ける必要はなく、自分の健康を守るために辞めることは甘えではありません。

正社員は2週間で辞められる、契約社員は「やむを得ない事由」にあたる

正社員のように期間の定めのない雇用であれば、退職を申し出てから2週間がたつと雇用契約は終わると民法で決まっています。就業規則で「1か月前までに申し出ること」とされていても、会社が認めないからといって辞められないわけではありません。

契約社員や派遣社員など、契約期間が決まっている場合は、原則として期間の途中では辞められません。ただし「やむを得ない事由」があれば、すぐに契約を解除できます。働けないほどの体調不良は、このやむを得ない事由にあたると考えられています。

参考:民法(日本法令外国語訳データベースシステム)

診断書は退職に必須ではないが、お金の手続きでは必要になる

体調不良で辞めるとき、会社に診断書を出す義務は基本的にありません。退職するだけなら、診断書がなくても問題ないのです。ただし、欠勤が続いている場合は、就業規則で「一定日数以上の欠勤には診断書を出す」と決まっていることもあります。

そして、退職そのものには必要なくても、辞めたあとのお金の手続きでは医師の証明が欠かせません。退職後に傷病手当金を受け取るには、働けない状態であることを医師に証明してもらう必要があります。失業保険で給付制限のない「特定理由離職者」と認めてもらうにも、体調不良で辞めたことがわかる書類が求められることがあります。退職のためではなく、自分のお金を守るために、在職中に受診しておくことが大切です。

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辞める前に考えたい休職という選択肢

休職と退職の違い

体調不良がつらいとき、すぐに辞めるのではなく、休職して治療に専念するという選択肢もあります。それぞれの違いを整理すると、次のとおりです。

項目 休職 退職
会社との関係 在籍したまま休む 会社を辞める
休んでいる間のお金 条件を満たせば傷病手当金 条件を満たせば傷病手当金、回復後は失業保険
健康保険・年金 会社の保険のまま(保険料は払い続ける) 自分で切り替えが必要
回復したあと 同じ会社に復職できる 新しい仕事を探す
向いている人 仕事や会社自体は続けたい人 職場環境そのものが不調の原因になっている人

休職中も、条件を満たせば健康保険から傷病手当金を受け取れます。休職制度があるかどうかや期間は会社によって違うので、就業規則で確認してみましょう。

休職を勧められたときの判断の目安

退職を伝えたときに、上司から休職を勧められることもあります。その場ですぐに答える必要はありません。「少し考えさせてください」と伝えて、体調が落ち着いているときに判断しましょう。

休職したあとに、体調が戻らないまま休職期間が終わると、就業規則によっては期間満了でそのまま退職になることもあります。休職中から傷病手当金を受け取っていれば、退職後も条件を満たす限り引き続き受け取れるので、休職から退職に移る場合も、お金が途切れにくいのが利点です。

判断の目安は、不調の原因が職場にあるかどうかです。人間関係や長時間労働など、職場そのものが原因なら、休職しても戻れば同じことのくり返しになりやすく、退職を選ぶ人が多いです。仕事は好きだけれど体調を崩してしまった、という場合は、まず休職して治療に専念し、そのあとで続けるか辞めるかを決めるのもひとつの方法です。判断がつかないほどつらいときは、いったん休職して心身を休めてから考えても遅くはありません。

体調不良で辞める前にやっておく準備

体調不良で辞める場合、退職前に準備しておくかどうかで、辞めたあとに受け取れるお金が大きく変わります。つらいときこそ、次の点だけは押さえておきましょう。

在職中に受診して、働けない状態を記録してもらう

まず大切なのは、辞める前に病院を受診することです。心身の不調なら、心療内科や精神科を受診するのが一般的です。受診して治療を続けていれば、医師に働けない状態であることを証明してもらえます。

つらいのを我慢して働き続け、辞めてから初めて受診すると、退職した時点で働けない状態だったことを証明してもらうのが難しくなります。受診するときは、眠れない、朝起きられない、仕事のことを考えると体調が悪くなるなど、具体的な症状と仕事への影響を医師に伝えておきましょう。

傷病手当金の条件を退職日までにそろえる

傷病手当金は、働けない期間について給与のおよそ3分の2を、支給が始まった日から通算で最長1年6か月受け取れる制度です。退職後も受け取り続けるには、次の条件を退職日までにそろえておく必要があります。

条件 確認すること
退職日までに、健康保険に継続して1年以上加入している 入社日から数えて1年に届いているか。任意継続や国民健康保険の期間は含まない
退職日までに、連続3日を含む4日以上、働けずに休んでいる 退職日より前から休んでいるか。最初の3日間には有給休暇や土日も含まれる
医師から、働けない状態だと判断されている 在職中から受診を続けているか

入社して1年に届いていない人は、退職日を少し後ろにずらせないか考えてみましょう。また、退職後に一度でも働ける状態になると、その後また働けなくなっても、退職後の傷病手当金は支給されません。

参考:傷病手当金(全国健康保険協会)

退職日に出勤しない

見落としがちなのが、退職日の過ごし方です。最後にあいさつだけでも、荷物の片付けだけでもと退職日に出勤すると、その日は働ける状態だったことになり、退職後の傷病手当金は支給されません。あいさつや荷物の受け取りは前日までに済ませるか、郵送でお願いしましょう。

参考:傷病手当金についてよくあるご質問(全国健康保険協会)

参考:やってはいけない退職とは?伝え方・辞め方・お金のNG行動と円満に辞める流れ

有給休暇の扱いを決めておく

有給休暇が残っている人は、退職日までに使い切ることができます。ただし、有給休暇を使った日は給与が支払われるので、その日について傷病手当金は出ません。傷病手当金の最初の3日間(待期)には有給休暇を含めることができるので、たとえば体調が悪くなってから有給休暇で3日休み、4日目以降は欠勤にする、といった使い方もできます。

有給休暇を使い切ってから退職するか、欠勤にして傷病手当金を受け取るかは、手取りの額や会社の扱いによって変わります。会社の担当者に、有給休暇と欠勤のどちらで扱うかを確認しておきましょう。

退職後の健康保険と保険料の軽減を確認する

退職すると、会社の健康保険から外れるので、任意継続、国民健康保険、家族の扶養のどれかに切り替えます。退職後の傷病手当金は、どの健康保険に切り替えても、条件を満たしていれば引き続き受け取れます。ただし、国民健康保険には原則として傷病手当金の制度がないので、退職後に初めて働けなくなった場合は受け取れない点に注意が必要です。

体調不良で辞めて特定理由離職者と認められた人が国民健康保険に入る場合は、保険料が軽くなる制度を使える可能性があります。前の年の給与所得を30%として保険料を計算するしくみで、離職した時点で65歳未満であることが条件です。市区町村への届出が必要なので、ハローワークで認められたら、国民健康保険の窓口で確認してみましょう。任意継続を選ぶ場合は、資格を失った日から20日以内に申し出る必要があります。

参考:非自発的失業者に係る国民健康保険料の軽減(新宿区)

体調不良で退職するときの伝え方

直属の上司に、決めたこととして伝える

退職を伝える相手は、直属の上司が基本です。体調が悪いと話すだけでは、「少し休めば大丈夫」と受け取られることもあるので、退職を決めたことははっきり伝えましょう。「相談」ではなく「報告」として伝えると、話が進みやすくなります。

出社するのが難しい場合は、電話やオンラインで伝えてもかまいません。そのあとメールでも退職の意思と希望の退職日を送っておくと、記録が残って安心です。

病状はどこまで話すか

病名や症状をくわしく話す義務はありません。話したくないことまで伝える必要はなく、「体調を崩していて、医師にも相談したうえで、治療に専念するために退職したい」程度で十分です。

職場の人間関係や仕事の量が原因だとしても、その場で不満をぶつけると話がこじれやすくなります。原因を伝えたい場合は、事実を淡々と伝えるようにしましょう。

伝え方の例文

口頭で伝える場合

お時間をいただきありがとうございます。実は、しばらく前から体調を崩しておりまして、病院で相談した結果、治療に専念する必要があると判断しました。大変申し訳ないのですが、◯月◯日付で退職させていただきたいと考えています。引き継ぎについては、できる範囲で資料にまとめてお渡しします。

メールで伝える場合

件名:退職のご相談(氏名)

◯◯部長

お疲れさまです。◯◯です。
体調不良のため、直接お伝えできず申し訳ありません。
しばらく前から体調を崩しており、医師と相談した結果、治療に専念するため、◯月◯日付で退職させていただきたいと考えております。
担当業務の引き継ぎについては、資料にまとめてお送りいたします。
ご迷惑をおかけし申し訳ありませんが、何卒よろしくお願いいたします。

欠勤中・休職中のまま辞めるときの伝え方

すでに欠勤や休職をしていて出社できない場合は、出社せずに辞めることもできます。電話やメールで上司に退職の意思を伝え、退職届は郵送で出すのが一般的です。会社に連絡を入れずに休み続けるのは、無断欠勤として懲戒の対象になるおそれがあるので避けましょう。

引き継ぎは、業務の一覧と進み具合、取引先の連絡先、資料の保存場所をまとめた資料をメールで送る形でもかまいません。会社の貸与物は郵送で返却し、私物は送ってもらえるようお願いしましょう。

退職届の書き方と退職理由

「一身上の都合」でいいのか

自分から辞める場合、退職届の理由は「一身上の都合により」と書くのが一般的です。体調不良が理由でも、この書き方で問題ありません。病名や症状を書く必要もありません。

失業保険で特定理由離職者と認めてもらえるかどうかは、退職届の書き方ではなく、離職票の離職理由や医師の証明などをもとにハローワークが判断します。離職票が届いたら離職理由の欄を確認し、実際と違う場合はハローワークで申し出ましょう。

退職届の例文

退職届

私儀
このたび一身上の都合により、令和◯年◯月◯日をもって退職いたします。

令和◯年◯月◯日
◯◯部 ◯◯課
氏名 ◯◯◯◯

株式会社◯◯
代表取締役 ◯◯◯◯ 殿

会社に決まった書式がある場合は、そちらを使いましょう。郵送する場合は、退職届を封筒に入れ、送付状を添えて送ります。

自分で伝えられない、辞めさせてもらえないとき

引き止められたときの対処

体調不良で辞めると伝えても、「もう少し頑張れないか」「後任が決まるまで」と引き止められることがあります。体調が限界のときに無理をして働き続ける必要はありません。正社員なら申し出から2週間で辞められるので、退職日をはっきり伝え、引き継ぎ資料を用意することで誠意を示せば十分です。

退職代行や相談窓口を使う

上司と話すこと自体がつらい、何度伝えても辞めさせてもらえないといった場合は、退職代行を使うのもひとつの方法です。体調が悪いときに無理をして自分で交渉するより、ずっと負担が少なくなります。未払いの給与を請求するなど会社との交渉が必要なら、弁護士か労働組合が運営するサービスを選びましょう。

費用をかけずに相談したいときは、各地の労働局や労働基準監督署にある総合労働相談コーナーで、無料・予約不要で相談できます。

参考:総合労働相談コーナーのご案内(厚生労働省)

体調不良で辞めたあとのお金

働けない間は傷病手当金

辞めたあとも働けない状態が続くあいだは、退職日までに1年以上の加入などの条件を満たしていれば、傷病手当金を受け取れます。申請書には、本人が書く欄のほかに、医師が働けない状態であることを証明する欄と、会社が勤務状況や給与を証明する欄があります。退職後に会社とやりとりすることになるので、退職前に申請の流れと会社の担当者を確認しておくとスムーズです。

参考:傷病手当金は退職後もらえない?受給できる条件と不支給の理由

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仕事が原因の不調なら労災の可能性も

体調不良の原因が長時間労働やパワハラなど、仕事にある場合は、健康保険の傷病手当金ではなく、労災保険の対象になる可能性があります。労災と認められると、休業4日目から、1日あたり給付基礎日額の60%の休業補償給付に加えて、20%の休業特別支給金を受け取れます。

ただし、労災の認定には時間がかかることが多く、仕事が原因であることを示す資料も必要です。まずは傷病手当金で生活を支えながら、労災の申請を検討するという進め方もあります。どちらにするか迷う場合は、労働基準監督署に相談してみましょう。

参考:各労災保険給付の支給事由と内容について教えてください(厚生労働省)

回復したら失業保険(特定理由離職者なら給付制限なし)

体調が回復して働ける状態になったら、ハローワークで失業保険(雇用保険の基本手当)の手続きをします。傷病手当金と失業保険は同時には受け取れないので、働けない間は傷病手当金、回復したら失業保険という順番です。

体力の不足や心身の障害、病気などで辞めた人は、自分から辞めた場合でも「特定理由離職者」と認められる可能性があります。認められると、自己都合退職のような給付制限がなく、7日間の待期期間のあとすぐに支給の対象になります。必要な加入期間も、辞める前の1年間に通算6か月以上と短くなります。

参考:特定受給資格者及び特定理由離職者の範囲の概要(ハローワークインターネットサービス)

参考:ストレスによる体調不良で退職すると失業保険はもらえる?

失業保険の受給期間を延ばしておく

失業保険を受け取れる期間は、原則として離職日の翌日から1年間です。傷病手当金を受け取っている間にこの1年が過ぎてしまうと、回復したときには失業保険を受け取りきれないことがあります。

病気やけがで30日以上働けない状態が続くときは、ハローワークで受給期間を延ばす手続きができます。延ばせるのは最長3年です。退職後しばらく働けない見込みなら、早めに手続きしておきましょう。

参考:基本手当について(ハローワークインターネットサービス)

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転職活動で体調不良の退職をどう伝えるか

転職活動は、体調が回復してから始めるのが基本です。焦って働き始めて再び体調を崩すと、また同じことのくり返しになってしまいます。

面接で退職理由を聞かれたら、うそをつかずに体調不良で辞めたことを伝えたうえで、今は回復していて仕事に支障がないことをはっきり伝えましょう。通院などで配慮が必要な場合は、隠さずに伝えておくほうが、入社後に無理をせずに済みます。前の職場の不満を話すより、「体調を崩した経験から、働き方を見直した」など前向きな伝え方を心がけると、印象がよくなります。

体調不良での退職についてよくある質問

欠勤のまま退職できる?

できます。欠勤中でも、電話やメールで退職の意思を伝え、退職届を郵送すれば退職の手続きは進められます。ただし、会社に連絡をしないまま休み続けるのは避けましょう。欠勤中の日を傷病手当金の対象にするためにも、受診を続けて医師に状態を伝えておくことが大切です。

即日退職はできる?

正社員の場合、法律上は退職を申し出てから2週間で雇用契約が終わるのが原則です。即日で辞めるには、会社の合意が必要です。ただし、申し出から退職日までの2週間を有給休暇や欠勤にあてれば、実際には申し出た翌日から出社せずに辞めることもできます。契約社員など期間の定めがある場合は、体調不良などのやむを得ない事由があれば、すぐに契約を解除できます。

退職したあとに体調が悪くなった場合は?

在職中は働けていて、退職後に初めて体調を崩した場合は、退職後の傷病手当金は受け取れません。退職後も受け取れるのは、退職日の時点ですでに働けない状態だった人に限られます。国民健康保険には原則として傷病手当金の制度がないため、退職後に働けなくなったときの収入の備えは手薄になりがちです。体調に不安がある人は、辞める前に受診しておくことが、自分を守ることにつながります。

家族に代わりに伝えてもらってもいい?

体調が悪くて自分で連絡できない場合は、家族が会社に事情を伝えることもできます。ただし、退職の意思そのものは本人の意思として伝わる必要があるので、退職届は本人の名前で出しましょう。家族にも連絡が難しい場合は、退職代行を使う方法もあります。

診断書の費用はどれくらい?

診断書は健康保険がきかないため、全額自己負担です。金額は医療機関によって違いますが、数千円程度のことが多いです。傷病手当金の申請書の医師が書く欄の記入にも、別に費用がかかることがあります。受診する医療機関で事前に確認しておくと安心です。

体調不良で辞めるのは甘え?

甘えではありません。体調を崩した状態で働き続けると、回復に時間がかかったり、悪化したりすることもあります。自分の健康を守るために辞めることは、働く人として当然の選択です。辞めるか迷っているときは、医師に相談したり、休職で一度休んだりしてから判断してもかまいません。

まとめ

体調不良は正当な退職理由で、正社員なら申し出から2週間で辞められます。ただし、辞める前の準備しだいで、退職後に受け取れるお金が大きく変わります。最後にポイントを整理しておきます。

  • 体調不良で辞めるのは甘えではなく、退職に会社の許可はいらない
  • 仕事や会社を続けたいなら、まず休職して治療に専念する選択肢もある
  • 退職に診断書は必須ではないが、在職中に受診しておかないと傷病手当金を受け取れない
  • 退職後も傷病手当金を受け取るには、1年以上の加入と、退職日に出勤しないことが条件
  • 伝えるときは病名まで話す必要はなく、「治療に専念するため」で十分
  • 仕事が原因の不調なら、労災保険の対象になる可能性もある
  • 回復したら失業保険。特定理由離職者と認められれば給付制限はない
  • しばらく働けない見込みなら、失業保険の受給期間を延ばしておく

体調不良で辞めたあとに、傷病手当金や失業保険をどれくらい受け取れるのか知りたい方、申請の準備に不安がある方は、退職コンシェルジュの給付金サポートで確認してみてください。

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この記事の監修者

萩原 伸一郎

CREED BANK株式会社

ファイナンシャルプランナー(FP)資格を持ち、東証一部上場企業に入社。資産形成、資産運用、個人のライフプランニングなどを経験。これまでに10,000名以上の退職後のお金や退職代行に関する相談などを対応した経験から、社会保険や失業保険についてわかりやすく解説。

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